新築でバリアフリー住宅を考える場合、介助者視点などでの設計がおすすめ

社会全体の高齢化が進んでいる中、最近は新築の注文住宅でバリアフリー住宅を検討するケースが増えているようです。

一般的に、バリアフリーにするのは新築ではなく既存住宅のリフォームなどで取り入れられることが多いです。
しかし、将来を考え新築住宅からバリアフリーを導入することがあります。

将来設計がない状態での新築住宅のバリアフリーは危険

新築でバリアフリー住宅にする場合、基本的には段差をなくす、手すりを設置することです。

既存住宅をバリアフリーにリフォームする場合は、生活の中で不便に感じた場所をリフォームする。
例えば、段差をなくす、手すりを設置するなどリフォーム工事が中心になります。

しかし、新築住宅をバリアフリー住宅にする時、バリアフリー住宅がいつ必要なのかということが重要になります。
例えば、年齢を重ね将来的に介護施設や高齢者向け住宅への入居などの可能性もあります。

このようなことから、新築住宅を建てるタイミングで将来設計ができていないこともあるのではないでしょうか。
このような時点で、新築住宅を完全バリアフリーにすることは現実的ではないと考えられる場合もあります。

住宅内に適度な段差があることは、運動の身体機能の低下予防にもつながります。
このことからも、新築時点でのバリアフリーではなく状況に応じてバリアフリー化できるような住宅が理想なのではないでしょうか。

バリアフリー住宅では室内レイアウトや仕様など、多くの点に配慮する必要がある

将来を考え、新築住宅をバリアフリーにすることはメリット、デメリットがあります。
バリアフリー住宅にすることで、高齢者の安全な生活につながるでしょう。

しかし、今現在将来のことが分からない中どのようなバリアフリー住宅にすれば良いのでしょうか。
このようなことから、新築でバリアフリーにする場合は介助されることも含めて検討することがポイントです。

介助されることを想定すると、室内の間取りや仕様が大切になります。
例えば、トイレを寝室付近に設置する、室内にポータブルトイレや車椅子が設置できる広さを確保する。

介助しやすいように、ベッドは壁から離した場所に設置する。
感染症予防やにおい対策のために換気設備を室内に備えるなど、さまざまな配慮や仕様が必要となります。

バリアフリー住宅を新築時点で目指す場合には、さまざまなことを考慮しレイアウトに入れる必要があり、
将来のさまざまな点を見据えたうえで進めていくことが重要になるでしょう。

新築でのバリアフリー住宅の計画では家族など介助者側での計画がおすすめ

バリアフリー住宅は、第一に転倒や転落、溺水などの生活の中での事故を防止することを目的としています。
そのために、住宅内の段差をなくす、手すりの設置などで未然に事故を防ぎ安全に過ごせる環境を作ることです。

このようなことは、住宅リフォームでも対応できます。
しかし、生活者の立場ではなく介助者側からのプランニングではリフォームでは対応しきれない部分が増えます。

例えば、住宅内のレイアウトなど大がかりな住宅建設で根本的なことは新築でなければ対応できないでしょう。
新築住宅で、完全なバリアフリー住宅は必要ありません。

しかし、将来を考えた時に車いすが必要な生活や寝たきり生活になった場合には
家族とのコミュニケーションを中心とした介助者側に配慮した内容の計画を進めるのが良いのではないでしょうか。

新築住宅設計時での完全バリアフリーは、将来的な内容なので難しいでしょう。
しかし、バリアフリーのリフォームではカバーできないレイアウトなどを新築では考慮した設計をすることが出来るでしょう。

新築でのバリアフリー住宅を検討する際は、
家族とのコミュニケーションや介助者側に配慮した内容で計画してみてはいかがでしょうか。